浮気相手の名前しかわからない…特定は可能？できること・できないことを現実ベースで解説

浮気相手の名前しかわからない状況で相手を特定することは、果たして可能でしょうか。結論から申し上げると、探偵や弁護士であれば特定することは可能です。

配偶者の不倫に気づき「浮気相手にきっちり慰謝料を払ってもらいたい」とお考えの人もいると思いますが、不貞行為の証拠と相手の身元がわからなければ慰謝料請求はできません。

また、名前しかわからないからとほったらかしにしていると時効が来て、慰謝料請求ができないという事態にもなりかねません。

この記事では、相手の名前しかわからない状況からの浮気の特定、慰謝料請求の方法を、現実に即して解説します。

名前しかわからない状態で浮気相手を特定できる？

名前しかわからない状態で浮気相手を特定するのは、一般人であれば難しいです。

ですが、人探しのプロである探偵や弁護士などの力を借りれば、特定することは可能です。

名前しかわからない状態を脱するために、追加で情報を手に入れる方法を考えるべきです。

「名前がある＝有利」ではない

浮気相手の名前だけがわかっている状態は、自分にとって有利に働くとは限りません。

この世には同姓同名の別人もいるもの。相手を特定するには、生年月日、出身地、現住所、学歴、勤務先など、名前以外の個人データも照合する必要があるのです。

慰謝料請求など、お金の問題で人違いをすると、間違われた相手に多大な迷惑がかかってしまいます。名前がわかったからと言って先入観を持たず、本人の確認には慎重を期すべきです。

現状の情報を整理する

名前しかわからない状態で浮気相手を特定するには、まず現状の情報を整理しましょう。

現段階で自分にわかる情報を書き出して、わかりやすく整理してみるのも一つです。

たとえば、浮気相手のものと疑わしきメールアドレスやSNSアカウントを見つけていませんか。100%特定には至らず、「怪しいかな」くらいのレベルでもかまいません。

今あるデータを整理して、必要になった際に探さずにすむよう、記録や分類をしておきましょう。あとで役立つ可能性があります。

ほかの手がかりも洗い出す

今は相手の名前しかわからないとしても、ほかに手がかりがないか再度洗ってみましょう。

配偶者のスマートフォンを触ってもいい状況なら、そこから手がかりを探すのも有効です。現代で不倫の関係を持つ人は、相手とスマホで連絡をとっているケースが多いでしょう。

手がかりを洗い出す方法の一つが、Facebookでの確認です。Facebookは本名で登録する必要があるため、相手の名前で検索してみる価値はあります。

また、LINE履歴を確認できると、相手の素性を探る上での手がかりを見つける可能性は十分にあるでしょう。

しかし一方で、配偶者のスマホを「無断で」操作すると、不法行為とみなされるリスクも。この件には後ほど言及します。

AmazonなどのECサイトやUber Eats などの届け先で、住所が判明した事例もあります。

浮気相手の名前しかわからなかったがAmazon配送先で浮気相手が判明

夫の浮気調査事例⑩（大阪）・浮気相手の名前しかわからなかったがAmazon（大人のおもちゃ）配送先で浮気相手が判明

早急に浮気調査を開始する

名前しかわからない浮気相手を特定するには、早急に浮気調査を始めるのが得策です。

時間が経てば、浮気相手が引っ越す、LINEのIDやSNSのアカウントを変更するなどして、今ある証拠が古くなる可能性も出てきます。

また、やましいことをしている人間は、神経過敏になって警戒心を起こしやすいです。手がかりを洗うことに時間をかけすぎると、その間に相手が重要な証拠を隠滅したり、密会での行動範囲を変えたりするケースも見られます。

浮気の証拠収集には、慎重さも求められますが、スピード感も大切なのです。

浮気相手を特定するうえで「重要な情報」

ここでは、浮気相手を特定するうえで「重要な情報」についてご紹介します。

浮気相手のことは漠然と探るのではなく、具体的にどんな情報を手に入れると効力があるのか、頭に入れておきましょう。

配偶者の行動パターン

浮気相手を特定するうえで重要な情報と言えば、配偶者の行動パターンです。

不貞行為を行っている配偶者の行動や態度には、共通する特徴が見られます。

• 深夜の帰宅や出張が増える
• 使途不明で高額な出費をする
• 夫婦の会話を避け、自分の行動を説明しなくなる

これらの行動パターンに当てはまったら、さらにくわしく配偶者の言動を観察しましょう。

接触頻度・曜日・時間帯

不貞行為の相手を特定するうえで、よりくわしい情報を得るには、接触頻度・曜日・時間帯に注目してください。

まず、配偶者と特定の異性との接触頻度が高ければ、不倫の関係が疑われます。

配偶者が浮気相手と密会デートを重ねているとしたら、双方の都合のつく曜日や時間帯がパターン化しやすいです。この曜日の深夜に不審な行動が見られる、といったパターンが読めてくれば、相手の特定や状況の把握に向けて大きな前進と言えます。

よく行く場所・エリア

相手がよく行く場所やエリアも、浮気相手を特定するうえで重要な情報です。

相手がよく行くエリア、お店や施設、位置情報を把握できると、自分自身で状況を探ることに限界が見えてきた場合も、探偵社への浮気調査を依頼する際に役立ちます。

よく行くエリアや利用する店・施設がわかれば、その旨を探偵に伝えてピンポイント調査ができるケースも。調査時間が大幅に短縮され、調査費用をおさえる効果も期待できます。

不貞が継続しているかどうか

浮気相手を特定するなかで、不貞が継続しているか否かも重要なポイントになってきます。

不貞の事実があったと判明したら、一時的な過ちだったのか、それとも肉体関係が続いているのかも確かめたいところです。

答えによって、被害者サイドの精神的な負担も変わってくるでしょう。それに伴い、慰謝料の請求額や交渉の仕方も違ってきます。関係の継続性は、今後の選択や対応にかかわる要素として、しっかり確認したいポイントです。

浮気相手に慰謝料請求をする場合に必要なもの

配偶者の浮気相手を特定できたら、次のステップは不倫慰謝料の請求です。

浮気相手に慰謝料請求をする場合に必要なものは、「浮気相手の連絡先」と「浮気の事実を示す証拠」の2つです。両方をそろえて、手続きに臨みましょう。

浮気相手の連絡先

浮気相手に慰謝料請求を行う際は、浮気相手の連絡先として、氏名と住所が必要です。

慰謝料請求は、発送した事実を記録に残すため、内容証明郵便で送ります。その後の交渉事や裁判に関する連絡も、書面を郵送するケースが多いです。

よって、受取人となる相手方の住所とフルネームを特定する必要があります。

不貞の事実をつかんだものの相手の連絡先を特定できない場合は、探偵に身元調査を依頼するか、弁護士に相談してください。弁護士照会（23条照会）を使い住所と名前を特定できるケースもあります。

浮気の事実を示す証拠

浮気相手に慰謝料請求をする際に必要なのが、浮気の事実を示す証拠です。

慰謝料請求を目的とする場合、単に二人が親しそうだというだけではなく、性的な行為の事実があったかに焦点が当たります。

自分で調べて証拠をつかむ人もいますが、法的な効力をもつ証拠を集められるかは、難しいところです。浮気相手の動向を監視・追跡すれば、プライバシー保護の観点から事件性を問われる危険性も高まります。

そういった危険を避けるためにも、浮気の事実を示す証拠の入手は、合法的な調査をする探偵社に依頼するのが望ましいのです。

浮気相手の名前しかわからない状態での時効について

浮気に対する慰謝料請求には時効があります。ですが、「名前しかわからない」という状態は、時効カウントは始まっていない状態になります。

注意：上記は、浮気相手への慰謝料請求が基準です。配偶者の場合は、不貞の事実を知った（損害および加害者）が判明しているので時効へのカウントダウンはすぐに始まります。

名前しかわからない状態でも探偵なら調査できる

名前しかわからない状態でも探偵が調査できるのか、不思議に思う方もいるのではないでしょうか。

名前しかわからない状態でも、探偵の調査が成功している事例は数多くあります。

探偵調査は「配偶者」を起点に進める

相手の名前しかわからない状態でも探偵が調査できるのは、探偵が「配偶者」を起点に進めるからです。

名前もわからない相手を探すというより、配偶者の素行を探り、不貞行為の相手の特定に至るケースが多いと言えるでしょう。

加えて、探偵は、調査のプロならではの技術や手段、情報網を駆使して、調査活動を展開するのです。不貞行為が事実であれば、当初は名前しかわからなくても、探偵の浮気調査は高確率で成功します。

探偵の専売特許である人探しと身元調査

探偵は身元調査や人探しの為に探偵ネットワークを持っています。そのネットワークを使うことで浮気相手の身元調査や所在調査を行うことができ、良い探偵に当たれば高確率で相手のことが判明します。

名前しかわからない場合の調査期間と費用の目安

名前などから相手のことを調べる調査は、1週間から1カ月ほどで判明する子をが多いです。調査費用の目安は、おおよそ20万円から50万円といったところです。

自力で調査する場合の危険性

配偶者の浮気について、自力で調べようと考える人も少なからずいます。

自力で動いて証拠入手に成功する人もいるのですが、失敗した際は大きなリスクを負うもの。細心の注意を払って行動することが求められます。

浮気調査が相手にばれる

自力で調査する場合の危険性の一つに、浮気調査が相手にばれることが挙げられます。

プロ探偵は気づかれないように調査するスキルを身に着けていますが、素人には困難です。

浮気調査が成功しやすいのは、相手に警戒されていないときです。調査していると判明した時点から、浮気調査は失敗しやすくなります。

浮気調査が発覚した後のデメリットも少なくありません。以下のようなリスクがあります。

• 不貞の証拠になるものを消される
• 相手との関係が悪化して、穏便な話し合いや示談が難しくなる
• 相手の職場まで追跡した結果、職務を妨害したとみなされる可能性もある
• 浮気相手に過度な恐怖感を与えた場合、罪を問われかねない

違法な浮気調査をしてしまう

一般の人が自力で浮気調査をすると、意図せずに違法行為をしてしまうことがあります。

決定的な証拠を得ようとして粘り強く調査したつもりが、監視や盗撮、つきまといとみなされるリスクも否めません。

一般の人が相手を自宅まで追跡すると、プライバシー権侵害やストーカー規制法に抵触しやすくなります。配偶者のSNSアカウントに無断でログインしたのがバレると、不正アクセス禁止法に抵触するおそれもあります。

無理な調査を行えば自身が訴えられる側になる危険性があると、認識しておきましょう。

証拠として使えないケースが多い

苦労して自力調査を進めても、入手した情報が証拠として使えないケースも多々あります。

前述のように違法な調査をしてしまった場合は、せっかく得た証拠も効力をなくすこともあるものです。

かといって、法的リスクを犯さない範囲内で調査した場合は、証拠の品質が低く、性的行為を明確に証明できないかもしれません。

セルフ調査をしたいという方は、法律事務所などで行う法律相談を利用するのもいいでしょう。より安全な証拠収集方法について、アドバイスをもらうのも一案です。

夫婦関係が悪化する

自力で浮気調査を行ったことが発覚すると、夫婦関係が悪化するおそれもあります。

パートナーにとっては、みずからの不審な行動が原因だとしても、「自分が疑われていた」「自分の行動を監視されていた」などと思うのは不快なものでしょう。夫婦間の信頼関係が崩れることも考えられます。

夫婦仲が険悪になれば、自宅では逃げ場がなく、お互いにストレスが増すでしょう。

離婚を回避し夫婦関係を再構築したい方には、厳しい状態になると予想されます。

弁護士に相談すべきタイミングと探偵との役割分担

ここでは、弁護士に相談する際に心に留めたいことや、探偵との役割の違いについて説明します。

浮気問題は弁護士に相談するのが適切なケースもありますが、浮気調査の専門家は探偵です。探偵と弁護士の役割分担について、ポイントをおさえておきましょう。

弁護士は「特定」ではなく「法的判断」が専門

弁護士は、浮気相手の「特定」や「証拠入手」ではなく、「法的判断」を専門としています。弁護士の役割は、浮気問題について集めた情報や証拠に対して、法的な観点から判断を下し、法律に基づいてトラブルの解決を目指すことです。

また、弁護士だけが、弁護士会照会制度を使って携帯電話の番号やメールアドレスなどから個人情報を調べられます。しかし、弁護士会の制度に強制力はないため、電話会社などが必ず個人情報を開示するとは決まっておらず、情報を取得できない可能性もあります。

弁護士は、探偵のような調査行動や証拠収集が専門外であることは知っておきましょう。

探偵→弁護士の流れが最も失敗しにくい

探偵の役割は、対象者の追跡、調査の証拠となる写真や動画の撮影などです。また、人探し調査では、探偵社で独自に築いたネットワークを駆使することもあります。

よって、浮気にまつわるトラブルの対処は、探偵調査により証拠が固まったタイミングで弁護士に引き継ぎ、慰謝料問題について対応する、といった流れがベストと言えるのです。

浮気相手の名前に関するよくある質問

浮気相手の名前しかわからずお悩みの方は、疑問や不安の持ち方に共通点が見られるのが判明しています。そこで、傾向に沿って、よくある質問への回答をまとめました。

浮気の兆候はLINEでわかりますか？

名前しかわからない場合でも、浮気の兆候はLINEの使い方からわかることがあります。

配偶者がスマホを手放さず、LINEで特定の相手と頻繁に親密なやり取りを重ねているのは、浮気の兆候である可能性があります。それとなく配偶者のLINEの使い方を観察することをおすすめします。

一方で、配偶者が所有するスマホでLINE履歴を確認したり、データのバックアップを送信すると、違法行為とみなされる可能性もあります。無断で行うのは非常にリスキーです。

浮気の証拠は何年有効ですか？

浮気の証拠の時効については、2種類の考え方があります。

• 消滅時効…浮気していることを知った時点から3年有効
• 排斥時効…相手が既婚者と知らずに肉体関係を持ってから20年時効

時効を止めるには、慰謝料の請求書を送付する、裁判を起こすなどして、早めに対策を講じることが大切です。

まとめ

浮気相手の特定はプライバシー情報を探る行為であり、慎重を期すべきです。しかし、自己調査で行き過ぎた行動をとると、違法性を問われかねません。かと言って、法的リスクを完全に避けて調査すると、成果物が証拠として使えない可能性もあります。

自力調査は不可能ではありませんが、自分自身が加害者とみなされる立場になれば、非常に不利でしょう。

不倫慰謝料を請求する方法で最も失敗がないのは、探偵に浮気調査を依頼し、決定的な証拠をつかんだら弁護士につなぐという流れです。

弁護士への連携がスムーズな探偵事務所を選ぶことも、ぜひ検討の選択肢に加えてください。

探偵選びで失敗したくない方は、日本で唯一探偵保証がある、探偵依頼のセカンドオピニオン「タンナビ」にご相談ください。